ネイルサロンのみならず、仕事をする場所（会社）を選ぶのは非常に重要なことです。一言でネイルサロンと言っても、様々な大きさの店舗があります。「JNAに認定されているサロン」、「その他の団体に所属しているサロン」、「個人オーナーのサロン」等、様々です。
まず、伝えておく必要があることとして、ネイルサロンへの就職でトラブルになることを、よく耳にします。個人的な見解ですが、原因として「経営者が経営のプロではない」と言うことが一番の理由だと思っています。
低投資、高利益のため人件費に影響が出る
ネイルサロンは近年、非常に多くなってきました。これはネイル人気によるものです。ネイルの需要が高まってきたためです。これによりネイリストの需要も高まりました。現在ではネイリストが不足していると言われています。それほど、サロンの数が増えてきているのです。
つまりあまり経営を知らない人が、ネイルサロンは儲かるからと考えどんどんサロンを作っているのです。ネイルサロンの魅力としては、サロン立ち上げの際に大きな設備投資は必要ありません。店舗となる場所と各ネイルアイテム。そして数人のネイリスト。これだけあれば最低限のサロン経営することができます。さらに利益率の高さ。初めの投資が少なく抑えられる割に利益率が高いため、サロンを立ち上げる人が多いのです。
「低投資、高利益」
このことから経営をあまり知らず、利益を追求する経営者が増えてきています。サロンを経営する中で一番の経費は「人件費」です。人件費を抑えることができれば、その分利益となります。そういった考えから、ネイリストの給料を抑えてしまうサロンがあります。ただ、表向きではそのサロンがどういったサロンなのかを知るのは難しいと思います。実際に働いてみて、分かることでしょう。
もちろんこのようなサロンはほんの一部です。しっかりとした経営者が経営しているサロンは、従業員の扱いも丁寧です。どのような仕事でも言えることですが、人材は会社の宝です。その宝を大切にしてくれるサロンを探すことが、長くネイルサロンで働くコツです。
どういったネイルサロンがよい就職先なのか？
どのようなネイルサロンであれば安心して仕事ができるのか。これは普通の会社と同じです。
- 福利厚生がしっかりとしている。
- 勤務時間が定められている。
- 残業代が設定されている。
- 雇用契約書に書かれている内容と、実際の仕事が同じなのか。
- サロンの雰囲気。
恐らくもっと重要なチェック項目があるかとは思うのですが、私がサロンに就職するとしたら、これらの事をチェックするようにします。
まず、何と言っても「福利厚生」は最優先事項です。働いている社員を大事に思っていれば、しっかりとした体制が整っています。社会保険や厚生年金、雇用保険は会社で働く従業員にとって、とても大事なことですからね。これらが揃っているだけでも安心して仕事を続けていけます。万が一、福利厚生が整っていなかったとしても、その分、お給料が高ければ個人で支払っていけばよいので、良しとする考えもあるでしょう。
次に「勤務時間・残業代・雇用契約書」です。従業員が10名以上であれば、就業規則を作る義務があります。この就業規則を見ることで、働くサロンのルールを理解することができます。例えば以下の通りです。
- 始業時間と就業時間
- 休憩時間・休日・休暇
- お給料の計算方法や決定方法・昇給
- 退職時や解雇時の手続き
従業員が10名以上なのに就業規則がないと言われたら、それは義務違反であり、義務違反をしている所では働かない方がよいでしょう。もし、従業員が10名に満たない場合には就業規則がないこともあります。そういった場合には、必ず口頭でもよいので質問しておいた方がよいでしょう。
就業規則で案外見落としがちなのが「賞与（ボーナス）」と「昇給」、そして「残業代」です。仕事をしていれば決まった時期にボーナスを貰え、1年に1度お給料の金額がアップすると、当然のように思っている方がいるようですが、それらがない会社もあります。とくに昇給や残業代がないと、長くその職場で仕事を続けるのが難しくなると思います。
例えば、入社して1年目に20万円のお給料をもらっていたとしましょう。もし昇給がなければ、その先5年、10年働いても毎月20万円のお給料です。一般的な公務員であれば、1年に約1万円前後は昇給します。つまり周りの同世代の人たちと、どんどん給料の額で格差が生まれてきてしまうのです。
さらに大事なこととして残業代。どんなに長い時間働いたとしても、残業代が出ないと、特にネイリストの場合はきついでしょう。ネイルをする時には目、肩、腰を酷使します。あまり長く続けていると体調も悪くなります。もし残業代が出るのであれば「お金のためだ。頑張ろう！」と割り切れるかもしれませんが、残業代が出ないとなると「何のために遅くまで仕事しているのだろう・・・」と言う気持ちになります。
雇用契約書は手に入れよう
雇用契約書は手に入れましょう。雇用契約書を知らない方のために簡単に説明します。会社に就職するということは、経営者（雇う側）と雇用者（雇われる側）が契約を結ぶことになります。その際に互いに契約書にサインをします。通常は、雇う側と雇われる側が同じ内容の契約書を持つこととなります。これにより雇う側と雇われる側の労働契約が結ばれることとなります。雇う側としてみたら、簡単に解雇できない状態になるわけです。もし、働こうと考えているサロンに雇用契約書がない場合には、しっかりとした会社としての体制ができていないということになります。
最終手段は労働基準監督署
もし、働いた後で、自分が勤めているネイルサロンに問題があった場合には、労働基準監督署に通報することができます。
例えば、就職する際に約束した労働条件と異なった場合や、残業代が支払われなかったりと言った場合です。事業者にとって労働基準監督署は敵に回したくないのです。社会的イメージが悪くなりますし、最悪の場合、業務停止命令が下される場合があるためです。サロンにとってイメージは大切ですし、業務停止してしまっては利益を生むこともできません。なので、通報することで、職場の環境が良くなったり、未払いの残業代が支払われることがあります。
ただし、これは最終手段であり、できれば経営者に直接相談でした方がよいでしょう。ただそれも言いにくいかもしれません。そういった場合割り切って転職と言うのも方法の1つだと思います。正直、まともに経営をしているネイルサロンに転職することが一番簡単な解決方法です。また、ある程度ネイル技術を持っているのであれば、あなた自身がネイルサロンをオープンした方がよいこともあります。つまり経営者になるということです。ただし経営者になったらなったで、今まで持っていなかった悩みができます。雇われていた方が気が楽だということもあるでしょう。なので、どちらの方に重点を置くのかという判断が必要になってきます。
ちなみに私は自宅でネイルサロンを開いていますが、自分が経営者になってよかったと思っています。
